当社グループは、事業そのもの（当社の製品・サービスの提供）を通じた社会的課題の解決により社会の持続的発展に貢献することを、ＣＳＲ活動の重要な取組みの一つと位置づけています。
快適な生活に欠かせないパーソナルケア製品から高性能な接着剤やゴムなどの工業用製品、電池・エネルギー材料に至るまで、幅広い分野に対応。
世界のお客様に“ＵＲＵＯＩ”をお届けする住友精化の機能化学品。
別府工場・精密化学品課に所属し、医薬品中間体などの製造業務に従事しています。プラントは基本的に２４時間稼動であり、３交替で製造にあたっています。
設備の「災害、不良、故障」の3つの発生ゼロを全員参加で実現し、生産効率を上げるために設備毎にチームをつくっての自主的な活動ではチームリーダーとしてメンバーをまとめています。チームをまとめるには、メンバーと的確に意思の疎通を図ることがとても大切な要件です。希望としては、将来的にはこの経験を活かして「技術伝承」、「教育」といった仕事にも携わりたいと考えています。 精密化学品課の製品は、自ら服用する薬にも含まれています。自分達はお客様の体内に入る製品を製造していることに責任の重さを実感し、同時に誇りを持って業務に取り組んでいます。
吸水性樹脂「アクアキープ」は、ユーザーのニーズに合わせ吸水機能を自在にコントロール可能。人々の暮らしに“ＵＲＵＯＩ”を与える住友精化の技術。
開発研究所吸水性樹脂グループで吸水性樹脂に関するカスタマーサービスや高品質製品の開発に関する研究に従事しています。研究だけではなく吸水性樹脂の市場の調査・分析も重要な仕事の一つとなっています。
海外のお客様を担当することもあるので、データベースなどを活用して海外の情報を収集・解析することもあります。必要とする情報を得るのに苦労することも多いのですが、常に世の中（世界）の動きに対してアンテナを張っておくことが大事です。仕事をしていて一番やりがいを感じるのは、自分達の提案がお客様に受け入れられ、「ありがとう」と言ってもらえるとき、喜びとともにお客様のためにもっと頑張ろうという力が湧いてきます。自分の携わる製品（紙おむつ）が自分の身近な人達に使われているのを見たとき、自分の仕事が社会に役立っていることを実感するとともに誇りに思います。
「化学屋をベースとしたガス屋」という独自性を新製品開発・新市場開拓に活用し、他社に先駆けて新製品・新用途をいち早く提供し続けるNO.1クリエーターになります。
ガス事業部で半導体用ガスの開発・マーケティング活動に従事しています。お客様の声を聞きながら、当社製品の新規用途を開発し、新製品について事業化の計画・立案をおこなっています。
大学との共同研究を通じた新製品の開発に取り組んでおり、情報を収集する為に学会や展示会にも積極的に参加しています。開発の仕事は、世の中の新しいニーズを汲み取ることが重要であり、新しいテーマ発掘のためには常にチャレンジ精神を持って取り組むことが必要だと感じています。
主に取り扱っている製品は、環境にやさしい太陽光発電や電気自動車に搭載されている電子部品を製造する過程で使用されています。入社する前から環境問題に興味があり、大気汚染、自然エネルギーの利用（太陽光発電など）、省エネ社会の実現などに関心を向けていました。現在は仕事として環境問題に関わることができ、やりがいを持って仕事に取り組んでいます。
各事業所において「情報開示」、「地域の皆様とのコミュニケーション」活動に取り組み、地域との良好な関係の構築・維持に努めています。
当社グループは、毎年日本化学工業協会が主催している“化学の日 子ども化学実験ショー”に出展しています。
また、毎年兵庫県播磨町で、“おもしろ教室（食品サンプルの製作を通じて、ゴミの分別やリサイクルといった環境問題について考える講座）”の出展や、兵庫県姫路市主催の“ひめじ環境フェスティバル”への協賛を行っています。
これらの活動により、子ども達が化学に興味を持ったり、環境問題について考える機会となればと考えています。
「情報開示」と「地域の皆様とのコミュニケーション」の一環として、“地域の方の防災訓練見学”などを開催し、当社の取り組みを説明するとともにご意見やご提案を伺う場としています。
姫路市主催の理工系分野に興味のある女子中学生が将来の自分をしっかりイメージして進路選択（チャレンジ）することを応援する「理工チャレンジ事業」の受け入れを行いました。
また、中学生や高校生が、自らの専攻、職業観、生き方などを考える機会として「インターンシップ」や兵庫県の「トライやるウィーク」といった就業体験の受け入れを行っています。
赤十字血液センター移動献血車による社内献血活動を行っています。毎回、大勢の社員が協力していますので、今後も継続していきます。
定期的に事業所周辺道路や側溝などの構外清掃活動を積極的に行っています。
2019年10月に神戸国際展示場で開催された、「化学の日 子ども化学実験ショー」にCSR活動の一環として出展いたしました。このイベントは主に小学生を対象としており、参加企業が楽しく化学を学べる実験教室を開催することで、参加者の化学への興味・関心を高めることを目的としています。企業や団体が出展し、2日間で約3,200名の来場者がありました。
当社としては4年連続での参加となりますが、大きなトラブルもなく、大盛況により2日間でのべ500名弱と大変多くのお子さんにご参加いただきました。今回は、アクパーナを用いて、ぷるぷる芳香剤を作ろうという内容で、自分の好きな色やかおりをつけて実験を楽しんだ後は、その完成品を持ち帰ることもでき大変好評を得ました。
社会貢献の1つの形として、今回のような子どもたちに化学への興味を持ってもらう活動に、今後も積極的に取り組んでいきたいと考えています。
当社は、グループ全体でお客様に満足し、かつ安心して、使用いただける品質の製品とサービスの提供を通じて、お客様との長期的な信頼関係を構築すべく、日々業務にまい進しています。
当社は、企業の社会的責任を果たしていくためには、お取引先様の協力が不可欠と考えています。適正な評価と、公正かつ透明性のある購買方針のもと、お取引先様と連携しながらサプライチェーン全体で、社会的責任の実現を図っていきます。
企業が持続的に成長を続けるためには、社員の成長が必要です。
当社では「人」を財産と考えています。自ら考え成長する“人財”の育成に取り組むとともに、社員が安心して働きやすい職場づくりに向けた施策を実施しています。
当社が「求める社員像」は、当社のありたい姿を意識し、実践する人です。そのような社員を育成していくために、人材育成方針のもと、人財の育成に関わる環境整備、諸施策を実施しています。各階層別の研修プログラムをはじめ、技術・技能伝承研修、グローバル化支援教育など様々な教育プログラムを用意しています。
当社では、健康経営を経営の重要課題の一つとして積極的に取り組むことを宣言し、健康経営基本方針を制定しています。
この方針のもと、健康経営を実現するための各種施策に積極的に取り組んでいます。
当社は、従業員（人）が企業に欠かせない財産（人財）であると位置付け、従業員が安全かつ健康的にいきいきと働くことが、従業員個々のワーク・ライフ・バランスの充実と会社の持続的な成長に繋がると考えています。そのためにも、企業として従業員が安心して働くことのできる職場環境づくりに努めることはもちろん、従業員とその家族の「心と身体の健康の保持・増進」についても、経営の重要課題の一つとして積極的に取り組んでいくことを宣言します。本宣言にあたり、下記の基本方針を掲げ、従業員一人ひとりが健康で明るくやりがいを持って働くことのできる組織風土を醸成し、社会や人々の暮らしに役立つ会社であり続けることを目指してまいります。
１．当社は、従業員とその家族が安心して生活できるよう、「健康経営」に向けた取り組みを推進します。
２．当社は、従業員自身が自律的に健康の維持・増進に取り組むことを積極的に支援します。
３．当社は、住友精化健康保険組合および住友精化労働組合と一体となり、従業員とその家族の心身の健康づくりを推進します。
株主、投資家などのステークホルダーならびに広く社会に対して、会社情報を正確、かつ迅速に開示しています。
当社は、投資家情報（IR情報）を迅速かつ適確に開示することを基本としています。開示にあたっては、法令および証券取引所の規則に従い、当社の事業活動を理解いただくために役立つ情報を提供してまいります。
情報開示は、公正・適時・公平な開示を基本に、東京証券取引所のＴＤｎｅｔ（適時開示情報伝達システム）およびマスコミ（記者クラブなど）を通じて行っています。
当社ウェブサイトでは、決算、業績予想、株主総会などのIR情報を掲載しています。今後とも内容の充実を図っていきます。
当社は株主総会を、株主の皆様に、適切かつ正確な情報を提供し、ご意見を伺うための重要な機会として位置づけています。わかりやすい事業報告に注力し、電子投票制度も採用しています。
当社は、剰余金の配当に関しては、株主還元を経営上の最重要課題の一つと考え、各期の収益状況をベースに、安定的な配当実施および今後の事業展開に備えるための内部留保などを勘案して決定することを基本としています。
主にアナリスト、機関投資家の皆様を対象に定期的（年２回）に決算説明会を開催しています。決算内容の説明のほか、経営方針、経営計画の進捗状況の説明、質疑応答などを行い、コミュニケーションを図っています。
当社グループでは、健全な株式取引市場の構築のために、インサイダー取引の未然防止を徹底しています。社内規程により、社員の当社株式取引について、疑義が生じないよう、所定の手続きを実施することを定めています。